介護が必要になった高齢者にとって、自宅での生活を継続できるかは大きな課題となっています。介護老人保健施設（老健）は、そのような高齢者の自立支援と家庭復帰を目標に、医療と介護のリハビリテーションサービスを提供する施設です。本記事では、老健の役割と機能をわかりやすく解説します。また、入所条件や費用、施設の選び方についても紹介します。

介護老人保健施設（老健）とは？

介護老人保健施設（老健）とは、介護保険制度に基づく介護サービスを提供する公的な施設です。要介護者であって、一時的にケガや病気で入院していたものの回復傾向にあり、ただ退院してすぐに自宅に戻ることは困難な状況である場合に、心身の機能の維持回復を図りながら、自宅での生活が続けられるようにするための支援が必要である方を対象としています。

介護老人保健施設の特徴

医師による医学的管理の下、看護・介護、機能訓練（リハビリテーション）などのサービスを提供します。また、在宅復帰を目指した短期間の入所施設（原則3～6カ月）で、食事や入浴などの日常生活上のサポートも提供します。さらに、介護予防を含めた地域包括ケアの一翼を担っています。

ユニット型介護保健施設もある

ユニット型介護老人保健施設（ユニット型老健）は、従来の介護老人保健施設（老健）とは異なり、小規模なユニットと呼ばれる生活空間を設け、ユニットごとに少人数の入居者とスタッフが共同生活を送る形態の施設です。

1つのユニットは10人程度の小規模なグループで構成されており、各ユニットには、居室、リビング、キッチン、浴室などの設備が備えられています。入居者は、ユニット内で食事、入浴、排泄などの日常生活を送ります。専任のスタッフがユニットごとに配置され、入居者一人ひとりに寄り添ったケアを提供します。家庭的な雰囲気の中で、自立した生活を目指します施設です。

介護老人保健施設の基準

厚生労働省が発表している介護老人保健施設の基準は、以下の通りです。

医師	医師 常勤1以上、100対1以上
薬剤師	実情に応じた適当数（300対1が標準）
看護・介護職員	3対1以上、うち看護は2/7程度
支援相談員	1以上、100対1以上
理学療法士、作業療法士または言語聴覚士	100対1以上
栄養士	入所定員100以上の場合、1以上
介護支援専門員	1以上（100対1を標準とする）
調理員、事務員その他の従業者	実情に応じた適当数

療養室	1室あたり定員4人以下入所者1人あたり8㎡以上
機能訓練室	1㎡×入所定員数以上
食堂	2㎡×入所定員数以上
廊下幅	1.8m以上（中廊下は2.7ｍ以上）
浴室	身体の不自由な者が入浴するのに適したものなど

出典：厚生労働省「介護老人保健施設」

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介護老人保健施設の入居基準

介護老人保健施設（老健）の入居基準は以下のとおりです。

• 65歳以上の方
• 40歳以上64歳以下で、特定疾患による要介護認定を受けている方
• 要介護1以上の認定を受けた方
• 在宅復帰への意欲がある方
• 医師が必要と認めた方

具体的には、以下のような方が対象となります。

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介護老人保健施設のサービス内容

介護老人保健施設（老健）は、要介護者の方々が在宅復帰を目指して、医療・介護・リハビリテーションなどのサービスを受けられる施設です。主なサービス内容は以下のとおりです。

医師による診察・治療

医師による定期的な診察と治療を受けられ、必要に応じて専門医による診察や検査を受けることも可能です。また、服薬管理も行っている場合もあります。

看護

24時間体制で看護師による健康管理と、必要な医療ケアを受けられます。病状観察、バイタルサイン測定、排泄介助、褥瘡予防などを行います。また、医療機器の管理も行います。

介護

食事、入浴、排泄、更衣などの日常生活上の介護を受けられます。身体介護だけでなく、精神的なケアも提供しており、自立支援にも取り組んでいます。

リハビリテーション

理学療法士による運動療法、作業療法士による日常生活の訓練、言語聴覚士に言語訓練を受けられます。機能訓練を通して、在宅復帰を目指しています。

介護老人保健施設の設備

介護老人保健施設には、入居者の安全と快適な生活、そして機能回復をサポートするため、さまざまな設備が整えられています。

居室

個室、多床室、ユニット型など、さまざまなタイプの居室があります。居室には、ベッドやナースコール、タンス、エアコンなどの設備が備えられています。バリアフリー設計になっている施設もあります。

共用スペース

食堂、談話室、浴室、リハビリテーション室、デイケア室、多目的ホールなどの共用スペースがあります。

介護老人保健施設の費用

介護老人保健施設（老健）は、初期費用がかからないのが特徴であり、必要なのは月額費用のみです。月額費用の内訳は、以下の通りです。

月額費用＝介護サービス費＋居住費・食費＋日常生活費

介護サービス費

介護保険制度に基づき、利用者の負担は介護度によって異なります。具体的な費用は、以下の区分で定められています。

サービス費用の設定	利用者負担（1割）（1日につき）
	介護保健施設サービス費Ⅰ
	基本型（i）	在宅強化型（ii）	基本型（iii）	在宅強化型（iv）
要介護1	714円	756円	788円	836円
要介護2	759円	828円	836円	910円
要介護3	821円	890円	898円	974円
要介護4	874円	946円	949円	1,030円
要介護5	925円	1,003円	1,003円	1,085円

サービス費用の設定	利用者負担（1割）（1日につき）
	ユニット型介護保健施設サービス費Ⅰ
	基本型（i）	在宅強化型（ii）	経過的・基本型（i）	経過的・在宅強化型（ii）
要介護1	796円	841円	796円	841円
要介護2	841円	915円	841円	915円
要介護3	903円	978円	903円	978円
要介護4	956円	1,035円	956円	1,035円
要介護5	1,009円	1,090円	1,009円	1,090円

出典：厚生労働省「どんなサービスがあるの？ – 介護老人保健施設（老健）」

居住費・食費

入居者が支払う居住費や食費の範囲は以下のように定められています。

区分		費用の内容
居住費	ユニット型個室・ユニット型個室的多床室・従来型個室	室料＋光熱費相当
	多床室	光熱費相当
食費		食材料費＋調理費

日常生活費

理美容代、レクリエーション費用などがあります。

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介護老人保健施設のメリット

介護老人保健施設には、以下のようなメリットがあります。

医療・介護・リハビリテーションの総合的なサービスを受けられる

介護老人保健施設では医師、看護師、介護士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門スタッフがチームを組んで、入居者の状態に合わせて最適なケアを提供しています。医療と介護が一体的に提供されるため、安心して療養生活を送れるでしょう。集中的なリハビリテーションを受けることで、機能回復を目指すことができます。

在宅復帰を目指した支援を受けられる

自立した生活に必要な機能訓練や生活訓練を受けられます。自宅復帰に向けた計画を作成し、目標達成に向けて支援してもらえるでしょう。退院後の生活に向けて、必要なサポートを受けられます。

費用が比較的安い

介護保険制度に基づき、利用者の負担は介護度によって異なりますが、特別養護老人ホームなどと比べて、費用が安い場合があります。

地域包括ケアの一翼を担っている

地域の医療・介護資源と連携し、退院後の生活支援なども行います。介護予防教室や健康相談など、地域住民向けのサービスも提供しています。

介護老人保健施設のデメリット

介護老人保健施設は、在宅復帰を目指した施設であるため、以下のようなデメリットがあります。

入所期間が短いため、長期的な療養には不向き

介護老人保健施設は、原則3〜6カ月と短期間の入所しかできません。必要に応じて延長することも可能ですが、長期的な療養には不向きです。長期的な介護が必要な方は、特別養護老人ホームなどの施設の方が適している場合があります。

医療機器や設備があまり充実していない施設もある

老健は、医療よりも介護に重点を置いている施設です。そのため、医療機器や設備が充実していない施設もあります。重度の医療が必要な方は、病院や医療療養病床などの施設の方が適している場合があります。

個室の数が少ない

老健は、ユニット型と呼ばれる小規模な個室の部屋もありますが、多くは4人部屋や6人部屋です。個室を希望する場合は、早めに申し込みをする必要があります。ただし、個室は費用が高くなる場合があります。

介護老人保健施設の選び方

介護老人保健施設（老健）を選ぶ際には、以下のポイントを考慮しましょう。

医療・介護・リハビリテーションの体制

医師、看護師、介護士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門スタッフが常駐しているか確認しましょう。さらに、スタッフの配置基準や資格なども確認しておくと安心です。

状態によっては専門医による診察や専門的なリハビリテーションを受けられる施設を選ぶことをおすすめします。実際に施設を見学し、リハビリ室やレクリエーションスペースの設備や広さを確認しておきましょう。リハビリやレクリエーションの様子を直接観察することで、雰囲気やプログラムの内容を把握することが可能です。

在宅復帰への取り組み

施設の在宅復帰率や退院後の生活支援体制を確認しておきましょう。個々のニーズに合わせたケアプランを作成してくれる施設かどうかも重要なポイントです。自宅復帰に向けた訓練や退院後の生活相談など、充実したサービスを提供している施設がおすすめです。在宅復帰支援の担当者に質問をして、具体的な取り組み内容や目標、実績、プログラム内容、スケジュール、個別対応の可否について確認しておきます。

費用

介護サービス費、生活費、その他費用などを確認しましょう。さらに、介護保険制度の利用や市区町村の助成制度などを活用できるかも重要です。費用だけでなく、サービス内容や質も考慮して選びましょう。

立地

自宅や家族からのアクセスがしやすい場所にある施設かどうかも、大切なポイントです。面会や通院のしやすさ、周辺環境も確認しておきましょう。

まとめ：介護保険制度に基づく介護サービスを活用して健やかな老後を

介護老人保健施設は、介護保険制度に基づく介護サービスを提供する施設であり、在宅復帰を目指す方にとって重要な選択肢の1つです。介護老人保健施設を選ぶ際には、施設設備だけでなく、医療・介護・リハビリテーションの体制、費用、アクセス、施設の雰囲気なども考慮する必要があります。複数の施設を比較検討し、自分に合った施設を選ぶことが重要です。入居前に、必ず施設と利用契約を結び、内容をしっかり確認しましょう。