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API連携とは、外部のアプリケーションやシステムを、APIを使ってデータ連携させることによって機能の拡張を図ることです。
API連携によりそれぞれ別の役割を持つツールを繋ぎ、よりスムーズなフローを構築したり、内部のサービスと外部のサービスを連携させることで社内システムのカスタマイズなどが可能になります。
この記事では、API連携の仕組みやメリット、デメリットなどについて解説します。
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自社の基幹システムや外部サービスとGMOサインを連携しての利用を検討している方や、詳細を知りたい方におすすめです。
APIとは複数のプログラムをつなぐ接続部分（インターフェース）という意味で、Application Programming Interfaceの略です。
API機能があると、他のアプリケーションやソフトウェアを簡単に連携させることができます。
そして、API連携とは、外部のアプリケーションやシステムを、APIを使ってデータ連携させることによって機能の拡張を図ることです。
その結果、業務の効率化など多くのメリットを享受することが可能となります。
例えば、電子決済システムと社内の発注手続きを行う際の申請ワークフローシステムをAP連携させれば、契約手続きをワンストップで行うことが可能です。
必要な都度、ユーザーから情報のリクエストが送信され、その度にレスポンスが返信されるのがAPI連携の仕組みです。
顧客がECサイトを使って、クレジットカードで決済する場合を例にしてみましょう。
クレジットカード運営会社のAPIに対して、カード番号や氏名といった情報をリクエストすると、決済の可否のレスポンスが返ってきます。
仮に期待している結果が得られなかったとしても、その都度、エラーなど何らかのレスポンスが返ってきます。
この仕組みがあるおかげで、ECサイト側では情報漏洩を防ぐためにセキュリティを高める必要も、自分でカード情報を管理する必要もありません。
API連携にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
それぞれのメリットについて順番に解説します。
通常、アプリケーションの機能拡張をリリースするためには、要件定義、設計、開発、テストという段階を踏む必要があります。
しかし、APIの場合は要件に一致した機能を提供するため、要件定義後の設計、開発、テストの開発費用が不要になるので、機能拡張のコスト削減が可能です。
公開ソフトウェアとは、利用する際の仕様が一般公開されているもののことです。
API連携すれば、公開ソフトウェアのデータやアプリケーションを活用することが可能になります。
昨今、銀行法の改正の影響で金融業界ではAPIの公開が進んでいます。
また、EC業界やSNS業界でもAPI公開が進んでおり、ECサイトからは顧客情報や受注した商品の情報といったマーケティング情報が取得可能です。
さらに、SNSサイトでは、顧客の本音を取得してサービス戦略や業務改善に活用することができます。
面倒なユーザー情報の入力を省略することが可能です。
自社サービスを初めて利用するユーザーの場合、IDやパスワードの設定が必要ですが、API連携がされていれば、他社サービスのIDやパスワードでログインできます。
また、自社商品を扱うECサイトの場合、API連携によって他社商品を購入した際でもポイントが付与されるなど、利便性や付加価値の向上が図れます。
セキュリティを高めるためには、自社でモバイルデバイスを利用した二段階認証などといった認証システムを構築する必要があります。
ところが、API連携の認証サービスを使えば、セキュリティレベルの高いFacebook、Twitter、Googleなどの認証システムを手軽に、しかもエコノミーに利用することが可能です。
外部データとの連携ができるため、システムやサービスの開発を自社で行う必要がないのがAPI連携の特徴です。
しかし、何らかの事情でAPI提供元企業がサービスの提供をすることができなくなった場合、自社サービスの提供もできなくなる可能性があります。
自社ではコントロールが効かず、API連携の提供企業次第という点が、強いて挙げればデメリットです。
さらに、API提供元企業のサーバーに不具合や障害が発生すると、自社のサービスも不具合が生じる恐れがあり、この不具合は自社では対応できません。
これらの対策として、あらゆるトラブルを想定し、対応策を練ったうえでAPIを利用する必要があります。
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私たちは、すでに日常生活の多くの場面でAPI連携を利用しています。
API連携が利用されている具体的な事例をご紹介しましょう。
API連携すれば、さまざまなWebサイトにログインする際にSNSのアカウントを利用できます。
たとえば、FacebookアカウントやLINEアカウントといったSNSのアカウントを使用すれば、WebサイトのURLを知らなくてもPCなどからログインや会員登録ができます。
また、特定のハッシュタグの入ったSNS投稿記事だけ表示するということも可能です。
さらに、Instagramで投稿する内容を、同時にFacebookに投稿できるなど、あるSNS
の投稿を同時に別のSNSに投稿できます。
自社ECサイトの商品情報をAPI連携させれば、大手モールなど複数のECサイトに自社の商品情報を掲載できます。
また、在庫管理や商品画像、価格なども共通化でき、在庫数や売り切れ情報などの共通情報の掲載も可能です。
さらに、自動的に最新情報への更新ができるので、更新作業の手間もかかりません。
POSレジをAPI連携させた場合、3つのメリットが考えられます。
POSレジと従来のシステムをAPI連携させれば、新しく導入したシステムの使い方を覚えなくても、使い慣れたシステムを使って操作が可能です。
POSレジは売上や在庫などのデータの収集を可能とするものです。
通常、POSシステムのデータを他のアプリケーションに活用したい場合は、POSレジから一度データを抽出して、他のアプリケーションに取り込むという作業が必要です。
しかし、POSレジと他のアプリケーションをAPI連携させれば、データ連携が自動的に行われます。
そのため、POSレジで取得したデータをすばやく他のシステムに送ることが可能です。
また、API機能によりオンラインショップで販売した数値のデータと実店舗のレジで販売した数値のデータと連携させることもできます。
APIを使うとPOSレジと外部アプリケーションがデータ連携されるため、情報漏洩のリスクが少なくなり、セキュリティの向上が図れます。
例えば、販売に関する情報が流出すると、その情報がマルチ商法に利用されるなど、悪用されてしまう危険があります。
また、万が一、顧客データが漏洩すれば、顧客のプライバシーが侵害されるため、顧客への賠償責任が生じ、企業に与えるダメージも甚大です。
代表的なクラウドサービスのGoogleとMicrosoftを見てみましょう。
Google APIを利用すれば、集客やサイト運営に加えて、アクセスやビッグデータの解析といった業務に関する情報管理を効率的に行うことが可能です。
公開されているAPI連携の例として以下のものがあります。
これらは個人でも利用可能で、世界中どこからでもアクセスできます。
Microsoft Graph APIを利用すれば、自動制御システムとMicrosoft365のデータを用いることで、世界中の人とWeb会議などを行うことが可能です。
また、カレンダーやタスク管理、ファイル共有などの作業を行う必要もないため、業務の効率化が図れます。
公開されているAPI連携の例として以下のものがあります。
例えば、電子署名、会計ソフト、POSシステム、CRM、ERP、SFA、チャットツール、ワークフローシステムといった社内システムやツールもAPI連携が利用されています。
API連携がされてないと、片方のシステムからCSVでデータを取り出して、もう一方のシステムに投入するなどの手間がかかってしまいます。
逆に、API連携がされていれば、自動的にデータの連携ができるので、手間を大幅に削減できます。
同じ情報を全社で共有しながら個々のシステムが運用できるので、非常に効率的です。
API連携を実装するにはどのような流れを踏む必要があるのでしょうか。
実装の流れを見てみましょう。
自社開発が難しい機能を、自社開発せずに実装させたいなどの目的を明確にします。
そして、目的を達成するためのAPI連携先を探し、連携に必要なコストや、API連携によって削減できる開発に要する稼働時間を試算します。
提携先が見つかったら、ユーザー登録をします。
ユーザー登録には、必要な入力項目として以下の4つがあります。
なお、ユーザー登録後の審査には1、2日程度かかる場合があるので注意が必要です。
ユーザー登録を終えたら、APIを使用する際に必要なAPIキーとシークレットキーを取得します。
取得方法はそれぞれの企業によって違うため注意して下さい。
APIキーとシークレットキーキーは、Webコンテンツにログインする際に用いられ、ユーザーの識別や認証などを行います。
仕様書を参照しながらAPI連携の作業を行います。
作業が終わったら、APIが正常に作動するかどうかテストをしてみましょう。
API連携しやすい電子契約サービスとして、電子印鑑GMOサインをご紹介します。
電子印鑑GMOサインは多様なサービスとAPI連携が可能です。
電子印鑑GMOサインは、帳票システム、CRM、ワークフローなどの自社のツールとAPI連携が可能です。
これによって、契約書の作成、稟議承認、電子署名による契約締結、書類保管といった一連の事務処理を効率的に行うことができます。
例えば、文書管理システムと連携した場合、既存の文書管理システムを使って作成した契約書が、自動的に電子印鑑GMOサインにアップロードされます。
これにより、多くの契約書締結（個人事業主との業務委託契約書など）が容易となります。
また、CRMシステムと連携した場合、既存のCRMシステムを使って作成した申込書が、自動的に電子印鑑GMOサインにアップロードされます。
これにより、大量のサービス申込書の回収・管理が容易となります。
さらに、電子署名された申込書は電子印鑑GMOサインで保管することも可能です。
GMOサインはすでに様々なサービスとの接続確認が可能です。
具体的には以下のサービスです。
<sfa・crm></sfa・crm>
<ワークフローツール>
<契約書作成・文書管理ツール>
<id管理・ssoツール></id管理・ssoツール>
<不動産業界向け>
なお、API連携には別途費用がかかります。
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GMOサインは導⼊企業数が260万社を突破し、導入企業数No.1 (2023年3月時点）の実績を誇る電⼦契約サービスです。
あなたの会社が提供されているサービスとGMOサインをサービス連携しませんか。
GMOサインと連携パートナーになるメリットとして、まず⾃社サービスの顧客からの電⼦契約機能の要望、依頼に対応することが可能となる点が挙げられます。
また、サービス機能の向上、売上改善を図ることができます。
さらに、開発環境、仕様書などの情報提供も可能です。
GMOサインとの連携例として、電⼦契約機能の自社サービスへの組み込み、IDPサービス、建設建築向けサービス、ワークフローシステム、契約書チェックサービスなどがあります。
プロダクト連携までの流れは、まずはお問い合わせフォームよりお問い合わせください。
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電子契約サービスごとの違いや選び方などについて、下記の記事でわかりやすく比較しています。ぜひご参考にしてください。また、各社のサービスをまとめた比較表を“無料”でダウンロードできます。
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