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Webサイトを新規で開設するときや有料のメールアドレスを取得する際に、ドメインという言葉が出てくるのをご存じでしょうか。日々当たり前のように耳にしていたり口に出していたりしたとしても「ドメインとは何か」「なぜドメインが必要なのか」「どのような役割を果たしているものなのか」実は理解していない人も多いかもしれません。
Webサイトの開設やメールアドレスの取得の際に、ドメインは非常に重要な役割を果たします。Webサイトの場合には、ドメインの違いがSEO(検索エンジン最適化)にも大きく影響します。そのため、ドメインを取得するのであれば、種類や役割などをよく理解した上で決めることが大切です。
本記事では、ドメインとは具体的にどこの部分を指すのかという基本的な知識からドメインの種類、取得方法、独自ドメインやサブドメインの役割まで詳しく解説していきます。
ドメインとは、英数字とドットで構成される文字列で、次のような性質を持つものです。
ドメインは、インターネット上の住所としての役割を果たしています。WebサイトTOPページのURLのうち、頭の「https://」を除いた部分がドメインです。ブラウザのアドレスバーに、Webサイトのドメインを入力すると、そのWebサイトのトップページにアクセスできます。
また、トップページ以外のページのURLはスラッシュで区切られて細かく示されますが、このスラッシュで区切られている部分はドメインではなく、ディレクトリ名を表しています。
たとえば、「https://www.gmosign.com/price/」というURLはGMOサインの公式サイトの料金プランが記載されているページですが、ドメインは「www.gmosign.com」の部分です。「/price/」の部分はドメインには該当しません。
インターネットに接続されている機器には、IPアドレスが割り当てられています。ドメインは、Webサイトのデータが保存されているサーバーのIPアドレスを変換したものです。
IPアドレスもインターネット上の住所ですが、単なる数字の組み合わせのため、一見しただけではどこのサイトなのかわかりません。そのため、ドメインとIPアドレスを紐づけることで、表示をわかりやすくしているのです。
ドメインの文字列は、ドットで複数の部分に区切られています。このうち、一番右側の部分がトップドメインというものです。「www.gmosign.com」であれば「.com」の部分がトップドメインに該当します。ほかに「.jp」や「.net」などもよく使われているトップドメインです。
トップドメインは、自由に決めることはできません。いくつかある中から選択する仕組みです。また、自由に選択できるわけではなく、Webサイトの内容や運営者などにより、選択可能なトップドメインの種類が決まっています。
また、トップドメイン以外の部分は、右から順番に第2ドメイン、第3ドメイン、第4ドメインと呼び、自由に設定可能です。ただし、トップドメインが「.jp」の場合には、第2ドメインの設定に一定の制限があります。
トップドメインは次のような種類に分別できます。
国別トップドメインというのは、国や地域に割り当てられているトップドメインのことです。日本であれば「.jp」が国別トップドメインに該当します。アメリカなら「.us」、EU地域なら「.eu」、台湾なら「.tw」となっています。
国別トップドメインは、基本的にその国に居住している人や拠点を置いている企業などが取得できます。
分野別トップドメインは、国や地域を問わず、基本的に誰でも取得できるトップドメインのことです。主に次のようなものがあります。
「.com」「.net」「.biz」は主に商用サービスを提供するWebサイトで利用されるものです。このうち、「.net」はネットワーク関連のサービスで利用され、「.biz」はビジネス関連の用途や商用利用として利用されています。「.com」と「.net」は人気が高く現在使用中のドメインも多いため、希望する文字列によっては取得が難しいこともあるでしょう。なお「.biz」は比較的取得しやすい傾向にあります。
また、「.org」は非営利組織の公式サイトなどで利用されるトップドメインです。「.info」は情報発信を目的としているサイトで利用されます。
新ドメインは、分野別トップドメインとは別に、2012年以降に後発で登場したトップドメインのことです。非常に多くの種類があります。分野別トップドメインでは、取得が難しい文字列でも、新ドメインなら取得できることは多いです。
ただし、新ドメインは見慣れないものも多く、信頼性はあまり高くありません。
JPドメインの場合には、第2ドメインとの組み合わせで、次のような種類に分けられます。
属性型JPドメインは、企業や団体などの組織が取得できるドメインのことです。組織の属性により、第2ドメインが決まっています。文字列を自由に設定できるのは第3ドメイン以降の部分です。また、1つの組織が複数の属性型JPドメインを取得することはできません。1組織1つのみです。そして、属性型JPドメインの具体例としては次のようなものがあります。
co.jpは国内の企業を対象にしているドメインです。取得する際には、国内で法人登記がされていることを証明しなければなりません。よく目にするドメインで、多くの企業が取得しています。信頼性も高いドメインです。
「co」は「corporaition(企業)」の略です。
ne.jpはネットワークサービス提供者を対象にしているドメインです。国内でネットワークサービスを提供している法人が取得できます。
たとえば、メールアドレスなどでne.jpのドメインを目にする機会が多いのではないでしょうか。キャリアメールやプロバイダーのメール、有料メールサービスなどでもne.jpがよく使われています。
また、レンタルサーバーのサブドメインにも、ne.jpのドメインが使われていることがあります。
「ne」は「network(ネットワーク)」の略です。
or.jpは会社以外の法人組織を対象にしているドメインです。取得の際には、国内で法人登記がされていることを証明する必要があります。社団法人や財団法人、医療法人、宗教法人、独立行政法人などで取得可能です。
「or」は「organization(団体)」の略です。
ac.jpは18歳以上を対象とする教育機関が取得できるドメインです。主に大学や専門学校、職業訓練校などの公式サイトに使用されています。
「ac」は「academic(学術的な)」の略です。
ed.jpは18歳未満を対象とする教育機関が取得できるドメインです。小学校や中学校、高校、幼稚園などの公式サイトで使用されています。
「ed」は「education(教育)」の略です。
go.jpは政府機関向けのドメインです。中央省庁の公式サイトなどで使用されています。
「go」は「government(政府)」の略です。
都道府県型JPドメインは、第2ドメインに都道府県名が入っているJPドメインのことです。たとえば、東京であれば「tokyo.jp」、北海道であれば「hokkaido.jp」の形になります。また、ローマ字ではなく、「東京.jp」や「北海道.jp」のように、漢字表記の都道府県名を使用しているドメインも都道府県型ドメインです。
都道府県型JPドメインは国内の法人や国内に居住している人であれば誰でも取得可能です。その都道府県に住んでいる必要はありません。
汎用JPドメインは、第2ドメインの部分に好きな文字列を設定できるJPドメインのことです。国内の法人や国内に住んでいる人であれば、誰でも取得できます。ただし、属性型JPドメインや都道府県型JPドメインと重複する文字列は設定できません。通常はサイト名や、サイトの内容にちなんだ文字列を設定することが多いです。
独自ドメインは、トップドメイン以外の部分を自分で自由に設定して作るドメインのことです。属性型JPドメインの場合には、トップドメインと第2ドメイン以外の部分を自由に設定して作ります。
独自ドメインを取得すると、認知度の向上につながります。ドメインを見ただけでどこのサイトなのかわかるため、顧客や取引先などにサイトを覚えてもらいやすくなるでしょう。
また、独自ドメインだと検索エンジンからの評価も高くなりやすいというメリットも挙げられます。上位表示されやすくなるため、検索エンジンからの流入も増え、アクセス数の向上も期待できます。
独自ドメインを取得する際には、登録者情報を公開しなければなりません。とくに個人で取得する際には、氏名や住所を公開することになるためリスクを伴います。ただし、登録者情報の公開を代行しているドメイン取得サービスもあり、そのようなサービスを利用すれば、自分の個人情報は公開せずにドメイン取得が可能です。
また、独自ドメインの取得時と更新時に費用がかかります。ただし、レンタルサーバー事業者などが契約者を対象に独自ドメインを無料で利用できる特典を用意しているケースもあるため、Webサイトを立ち上げる際は利用してみるのも良いでしょう。
サブドメインとは、既存のドメインの第3ドメイン部分に文字列を追加して、新しいアドレスを作成しているものを指します。
たとえば、企業で複数のサービスを展開している場合に展開するサービスごとにサイトを分けることがありますが、そのような場合にサブドメインを使います。サブドメインで分けることで、同じ企業が提供している別のサービスだと示すことが可能です。
ドメインを取得する際には、サーバー会社かドメイン取得の専門業者のどちらかに申し込みます。取得後はネームサーバーを設定してDNSレコードを登録すると、WebサイトのURLやメールアドレスとして使えるようになります。
サーバー会社で申し込む場合には、サーバー契約と一緒に済ませられて、設定を代行してもらえるところもあるため楽です。ただし、取得可能なトップドメインの種類もあまり多くありません。
一方、ドメイン取得の専門業者では、取得可能なトップドメインの種類が多いです。ただし、サーバー契約は別途必要で、ネームサーバーの設定やDNSレコードの登録などは自分で行わなければなりません。
ドメインはインターネット上の住所に該当するものです。WebサイトのURLやメールアドレスの@よりも後の部分に使用されます。一番右側のトップドメインにはさまざまな種類があり、組織や個人の属性により取得できるものとできないものがあります。トップドメイン以外の部分は、好きな文字列に設定可能です。
ドメインは検索エンジンの評価を左右することもあり認知度にも影響するため、Webサイトを運営する上でドメインの重要度は高いといえます。新規でWebサイトを開設する際には慎重にドメインを決めるようにしましょう。
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